ビットコインの本質とは何?これまでの通貨との違いを徹底解説します!

ビットコインとはそもそも何か

よくあるビットコインへの誤解

ビットコインという言葉を聞いて、多くの人が誤解していることがあります。それはビットコインは「コイン」とはいうものの、実際の硬貨が存在していないという点です。

よく上図のような画像が出回っていますが、これはイメージ画像で、実際には上記のようなコインは存在しません。

したがって、「ビットコインを買った(両替した)」からと言って得体のしれない実物のコインを受け取ったり、自宅にコインが郵送されてきたりなどということは起こりません。

これはビットコイン以外の仮想通貨についても同じです。コインのイメージ画像は一般的に広まっていますが、実際に物体として存在しないので注意しましょう。

 

本質は単なるデータ

ビットコインは、実際に効果が存在しないとお伝えしました。ではビットコインは何なのか。その本質は「データである」が答えになります。

そのため自身のビットコインの残高を確認したい場合、パソコンやスマートフォンを使ってチェックすることができます。両替してビットコインを得た場合残高の数値のみが増え、あとは何も変わりません。またビットコインを使った場合は残高が減るということです。

(BTC残高の表示画面例)

つまり、ビットコインは実物として存在するものではなく、単なるデータだということを押さえておきましょう。

しかしビットコイン単なるデータですが、今ではお金としての機能も持ちつつあります。しかしながら私たちの身近には、お金がデータ化し、インターネット上のみで確認できるのは普通のことと言えます。

例えばインターネットバンキングなどでは、パソコンの画面と通して残高を確認することができ、収入があれば残高が増え、支出時にはネット上の数字が減少します。

この一連の流れにお札や硬貨は介在しなくても私たちは資産が増えたり減ったりしたと認識しているのです。この残高の変化はすべて、データの移動によって起こっています。

つまりデータが変更されることで、資産が増減するという発想は既に実生活に使われておりビットコインの仕組みもこのことと何も変わらないのです。

 

電子マネーとの違いは何か。

ビットコインはデータだと言えますが、電子マネーとの違いは何なのでしょうか。

大きく分けて2つあります。

1つ目に、ビットコインは全法定通貨と両替でき、電子マネーは両替が不可能ということです。ビットコインは新しい通貨としての位置づけなので、日本円のみならず米ドル、ユーロなど世界中の通貨と両替することができます。そのため、ビットコインを手に入れるときは、米ドルを交換する時と同じように両替所で両替して手に入れるのが一般的です。

一方電子マネーは、日本円がSuicaやPASMOに入金されることで、残高が増えます。しかし通貨の単位は日本円のままとなり、新たな通貨に変換されるわけではありません。また米ドルなどの外貨と両替することはもちろん出来ません。

電子マネーは、日本円が姿を変えただけのもので、ビットコインは一種の外貨です。この両者では仕組みが根本的に違うということを抑えましょう。

 

2つ目に、送金ができるのがビットコイン、送金できないのが電子マネーという違いです。

ビットコインは、銀行送金に近い感覚で、インターネットを使って第三者にビットコインを送ることができます。

しかし電子マネーは送金できません。第三者へ残高を送金したり、受信したりすることは今までできなかったはずです。

以上のように、両替に関する違いと、送受信に関する違いの2つが、ビットコインと電子マネーの大きな違いとなります。

 

ポイントはデータの管理方法にある

非中央集権な設計であること。

ビットコインの取引データは従来では考えられない方法で保管されています。

従来の銀行や証券会社などの金融系会社は、データを一か所のサーバーに集中させて保管しています。このサーバーは金融会社にとっての生命線となるので、多大なコストを払って守ろうとします。そして“万が一”があってはいけない世界の中で、常に不正ログイン、ハッキングなどから守り抜いているということです。

一方ビットコインは性質が異なります。ビットコインの場合特定の管理主体が存在せず、世界中に存在する有志によってシステムが維持されています。

この有志達全員が共通して、ビットコインの全取引データを持っています。これによって誰かが書き換えても、その他全員が否定することで不正を防止しているのです。

そして、多大なコストでサーバーを保守する管理主体が存在しなくてもシステムの運営は順調になされているのです。実際、10年前の2009年にビットコインが誕生してから一度もシステムがダウンしたことはありません。

 

管理者がいないメリット

では管理者がいないことによるメリットはどこにあるのでしょうか。ここでは概略だけで、詳しい技術的な話は割愛しています。

1つ目に、セキュリティ保持にかかるコストを下げることができるということです。多くの中央管理主体は、多大なセキュリティコストをかけて不正に対処しています。しかしビットコインなどの管理者がいないシステムでは、参加者全員で監視するという新しい仕組みを用いているので、コストをかけずにセキュリティ性能を上げることができるのです。

2つ目に、ビットコインの価値を故意に操作されないということです。代表的な通貨には中央銀行が存在し、政府がその通貨の価値を担保しています。逆に言えば、政府や銀行の都合で簡単に通貨の価値を操作することが可能だということです。

実際に各国の通貨は政府の都合でインフレーションを起こしたり、通貨危機が起ったりと通貨の価値を操作される場面はしばしば起こっています。

(2008年~2016年 ドル円相場)

上図を見てください。これは米ドルの価格ですが、2008年にFRBのバーナンキ議長が市中のドル流通量を4年で4倍にすることを掲げ、ドルの価値が一気に下落しました。そして2013年には、日本銀行の黒田総裁が金融緩和を推し進めたことで、一気に円安へと変わりました。

このように管理主体の存在する法定通貨は、政府の都合により価値が操作されてしまうことがわかります。しかしながら、ビットコインのような通貨は中央管理主体がいないため、通貨の価値を故意に操作することはできません。

このように非中央集権型のシステムを用いることで、通貨の本質ともいえる価値を守り抜きかつハッキングや不正送金などを完璧に防ぐことのできる仕組みを作ることに成功したのです。

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